スペースXのイーロン・マスクCEOは、マイクロンが今後のメモリ価格を適正水準に維持している一方で、他社が「法外な」価格設定をしていると述べた。同氏は、マイクロン株が4日連続で安値を付けた後に投稿した。
マスク氏は、JPモルガンがメモリチップメーカーのマイクロンについてまとめた強気なレポートを要約したアナリストのX投稿に返信した。ただ、このレポートの強い契約実績も、火曜日の売り圧力を止めるには至らなかった。
1500億ドルの受注残にもかかわらずマイクロン株が下落した理由
マイクロン株は火曜日に953.19ドルで取引を終え、1日で3.62％下落した。5営業日で11.54％の下落となった。
それでも、2026年に入りマイクロン株は約223％の上昇を維持している。
下落圧力の多くは中国から来ていた。中国最大手のメモリメーカーである長鑫存儲科技（CXMT）が、高密度DRAMの開発進展を報告したためだ。このため、投資家は新規供給が現在の品薄状態を終わらせることを懸念している。
一方でJPモルガンのアナリストは、確実な需要があるとみている。2030年までにマイクロンの売上高の35％超をカバーする長期顧客契約が26件あるという。
また同行は、契約済み受注残は1500億ドルに上り、すでに320億ドルの顧客資金が確保されたとしている。レポートの要約によれば、購入者は来年の生産分の75％超も予約済みだという。
品薄解消後、公平な価格設定はマイクロンの武器となるか
マスク氏は、マイクロンの価格抑制を「顧客への忠誠」と捉え、将来的に株価にも好影響をもたらす可能性を示唆した。同氏は、顧客は品薄の際に自身を追い詰めたサプライヤーを忘れないと指摘した。
マスク氏はマイクロンのメモリを間接的に調達している。メンフィス近郊のAIデータセンターでは、マイクロン製メモリを搭載したNvidiaチップを使用しているためだ。4月にも、自身のTerafabチッププロジェクトに関して既存サプライヤーとしてマイクロンの名を挙げた。ただ、両者の間で直接取引が発表された事実はない。
一方で、マイクロン、サムスン、SKハイニックスは、高帯域幅メモリ（HBM）への生産シフトを進めている。HBMはAIアクセラレーター向けの積層チップであり、このシフトにより従来型DRAMの供給は引き締まり、価格上昇に寄与した。これがサムスンの四半期過去最高益につながった。
JPモルガンは、品薄状態が2028年まで続くと予想する。この見通しが継続した場合、本格的な買い手の選択が可能となる品薄解消後に、マイクロンの価格設定の姿勢が最大の差別化要素となる。それまでは、マイクロン株は1500ドル付近のウォール街の目標株価と中国勢による新規供給への懸念の間で推移する展開。
