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仮想通貨SUIエコシステムのおすすめ関連暗号資産7選

25分
投稿者 Shota Oba
編集 Shigeki Mori

ヘッドライン

  • SUIは高速・低コストな次世代ブロックチェーンで、2024年以降にDeFiやNFT市場の成長で注目を集める銘柄となっています
  • SUI関連の注目トークンにはCetus、SuiLend、MIUなどがあり、エコシステムの基盤・取引・レンディング分野を支えています
  • 日本未上場のSUI関連トークン取引には海外取引所やDEXが必要で、法規制やセキュリティ、税制への理解と対策が不可欠です

暗号資産(仮想通貨)SUI(スイ)は、高速かつ安全な取引を実現する次世代型ブロックチェーン「Sui Network」の基軸通貨です。独自のスマートコントラクト言語「Move」を採用し、1秒間に最大12万件のトランザクション処理を実現。2024年以降、SUIのDeFiやNFT市場は急速に成長し、多くの関連プロジェクトが注目を集めています。

本稿では、そんな仮想通貨SUIのエコシステムでBeInCrypto Japanおすすめの関連暗号資産7選を解説します。

暗号資産(仮想通貨)SUIとは?

仮想通貨SUI(スイ)は、高速処理と高いスケーラビリティを特徴とする次世代型レイヤー1ブロックチェーン「Sui Network」のネイティブトークンです。開発を手掛けるのはMysten Labsで、Meta(旧Facebook)のブロックチェーンプロジェクト「Libra(後のDiem)」の元エンジニアが中心となっています。

SUIの基本的な特徴

Sui Networkは独自のスマートコントラクト言語である「Move」を採用し、安全性と高速な並列処理を両立しています。その処理能力は1秒あたり最大12万件に達し、大規模なDeFiサービスやNFTゲームなど、高負荷なDAppsにも対応可能です。またGoogleやAlibaba、日本国内では電通、グリー、gumiなど有力企業とのパートナーシップも発表されており、今後のさらなる展開に期待が寄せられています。

2024年のSUIのパフォーマンス評価と2025年の展望について、SUI財団マネージングディレクターのクリスチャン・トンプソン氏が25年2月17日、就任後初のアジアツアーでBeInCryptoに以下のように語っています

2024年はSUIの技術的な安定性とスケーラビリティを確立する年だった。DeFiのTVL(預かり資産総額)は175億ドルを超え、直近3ヶ月で200億ドルに拡大。DEX(分散型取引所)の取引量は350億ドル、ゲーム分野では1日あたりのアクティブユーザー数(DAU)が30万人に達した。2025年はマーケティング、エコシステム、コミュニティに積極的に取り組み、数千人の開発者がWeb3で活動し、数十億人が利用可能な環境作りを目指す。

関連記事:仮想通貨SUIが購入できる国内暗号資産取引所一覧

1. Cetus Protocol(CETUS

Cetus Protocolは仮想通貨SUIのエコシステムを代表する分散型取引所(DEX)です。SuiとAptosに対応するマルチチェーン展開をしており、Sui上のTVL(総預かり資産)ではトップの規模を誇ります。

CETUSの特徴と集中型流動性モデル(CLMM)

Cetusは従来のAMM型DEXを進化させた集中型流動性マーケットメイカー(CLMM)を採用しています。流動性提供者が特定の価格レンジを指定でき、資本効率を大幅に向上します。ユーザーはスリッページの低い効率的な取引が可能で、プロジェクトも少ない資産で効果的なマーケットメイクが可能です。

CETUSトークンの役割と用途

CETUSはプロトコルのガバナンストークンであり、流動性提供者へのインセンティブや投票権として機能します。ユーザーは報酬としてCETUSを獲得し、これをロックしてxCETUSへ変換することでガバナンス参加が可能になります。さらに、Cetusは独自のローンチパッドを運営し、仮想通貨SUI上での新規プロジェクト支援を行っています。

Cetus Protocolは2023年5月にSuiメインネット公開後、TVL約3,600万ドルを記録しました。2024年4月現在もSui最大のDeFiプロジェクトとして約920万ドルのTVLを維持しています。また2024年11月にはBinanceに上場を果たし、KuCoinやMEXCなど他の大手海外取引所でも取引可能になりました。

2. SuiLend(SEND

SuiLendは仮想通貨SUI上で急成長する分散型レンディングプロトコルで、「Sui DeFiスイート」として包括的なサービス展開を目指しています。2024年3月の立ち上げ以降、Suiエコシステム内で資金市場の中心的役割を果たしています。

SuiLend(SEND)の仕組みと特徴

SuiLendは過剰担保型レンディングプロトコルで、ユーザーは仮想通貨資産を貸し出して利息収入を得たり、担保を提供して借入が可能です。金利設定や清算基準はコミュニティのガバナンス投票で決まり、資産の健全性を維持しています。また、クロスチェーンブリッジ(Wormhole)を介した他チェーン間資産移動にも対応しています。

レンディングを超えた「Sui DeFiスイート」構想

SuiLendは貸借機能だけでなく、流動性ステーキング「SpringSui」やスーパー流動性AMM「STEAMM」も開発。これにより、レンディング・ステーキング・スワップを連携させ、仮想通貨SUI資産運用の総合プラットフォームを目指しています。

出典:DeFiLlama

SENDはプロトコルのガバナンスと報酬に利用されるトークンであり、ユーザーはSEND保有でガバナンス投票やステーキング報酬を得ることができます。2024年末までにSui最大級のレンディングプロトコルに成長し、TVLやユーザー数も急増しています。SuiLendは今後、仮想通貨SUIエコシステムの「銀行」としての役割を期待される有望プロジェクトです。

3. Walrus(WAL

Walrusは仮想通貨SUIブロックチェーン上の分散型ストレージ&データ可用性プロトコルです。ネイティブトークンのWALを使い、動画や画像などの大容量ファイルをオンチェーンで扱えるよう設計されています。SUIエコシステムにおけるFilecoinやArweaveのような役割を担っています。

Walrusの仕組みと特徴

出典:Medium

従来のブロックチェーンでは難しかった大容量データ(NFT、AIデータセットなど)の保存・配信を効率的に実現します。SUIの高速な並列処理とMove言語によるオブジェクト指向設計を活かし、データをスマートコントラクトで扱えるようにしています。これにより、様々なリッチメディアを利用するDApps開発が容易になります。

Walrusの実績とトークン利用

WalrusはMysten Labsによって開発され、a16zなどから1.4億ドルの資金調達を実施。2025年3月にメインネットローンチ後、Gate.ioやKuCoinに上場し話題となりました。供給量50億枚のWALトークンはコミュニティに約60%割り当てられ、約12万件のSUIアドレスがエアドロップに参加しました。WALはデータ保存料の支払い、ノード運用報酬、ガバナンス投票権として機能しています。NFTマーケットのTradePortやAkordなどがWalrus採用を発表し、SUIエコシステム内で注目が高まっています。

4. DeepBook Protocol(DEEP

DeepBookは仮想通貨SUI上に構築されたオンチェーン中央限界注文板(CLOB)型DEXです。ネイティブトークンDEEPを発行し、SUIエコシステムの公式流動性インフラとして機能しています。

DeepBookの仕組みとメリット

出典:sui blog

DeepBookは一般的なAMM型DEXとは異なり、中央集権型取引所に近い注文板取引をブロックチェーン上で実現。ユーザーは低遅延・低コストで指値注文が可能で、複数のDEXが流動性を共有し、取引スリッページを抑えています。

DEEPトークンの実績と利用方法

2024年10月にDEEPトークンが導入され、コミュニティに広く分配されました。最大供給量は100億枚、ユーザーはガバナンス投票や取引手数料割引を得るためにDEEPをステーキングできます。2025年4月時点でDEEPのFDV(完全希薄化時価総額)は約20億ドル、24時間取引高も7,500万ドルを超えるなど市場評価も高いです。DeepBookはSUIの流動性エンジンとして基盤的役割を果たしており、今後も多くのDeFiプロジェクトが参加すると見込まれています。

5. Bluefin(BLUE

Bluefinは仮想通貨SUI上の分散型取引所(DEX)で、オンチェーンのオーダーブック方式とAMM方式を融合したハイブリッドモデルを採用しています。スポット取引とパーペチュアル先物の両方を提供し、高い流動性と取引量を実現しています。

Bluefinの特徴と強み

Bluefinは、SUIの高速な処理性能を活用し、中央集権型取引所に匹敵する注文板取引をオンチェーンで提供します。同時にAMM型のシンプルなスワップも可能にし、初心者から上級トレーダーまで幅広いニーズに対応しています。Polychain Capitalなど大手投資家の支援を受け、スポットAMMと先物市場も展開しています。

BLUEトークンの役割と実績

BLUEは取引マイニングやガバナンスに利用されるネイティブトークンで、2025年初頭にはSUI上トップクラスの時価総額と取引量を記録しました。2025年Q1だけで取引量が累計約141億ドルを超え、SUI全体の取引の約41%を占めるなど、圧倒的な市場シェアを誇っています。Bluefinは今後もSUIエコシステムの取引インフラの中核となる可能性が高いプロジェクトです。

関連記事:暗号資産(仮想通貨)Suiをステーキングする方法

6. Turbos Finance(TURBOS

Turbos Financeは仮想通貨SUI初期のコミュニティ主導型DEXで、ミーム的な話題性から出発し、その後本格的な分散型取引プラットフォームとして成長しました。現在では集中型流動性AMM(CLMM)やローンチパッド、パーペチュアル取引まで備えた包括的なサービスを展開しています。

Turbos Financeの特徴と提供サービス

出典:Gate.io

TurbosはCLMMをベースとした高効率なトークンスワップを提供し、さらに独自ローンチパッド「TurboStar」や最大20倍のレバレッジを可能にするパーペチュアル取引市場も整備しています。またソーシャル機能や報酬制度「TurbosBoost」を導入し、コミュニティ参加型のDEXとして差別化を図っています。

TURBOSトークンの実績と市場評価

TURBOSはガバナンスとインセンティブ用途に使われるネイティブトークンで、BybitやGate.ioなど複数の海外取引所にも上場しています。一時的なミーム的盛り上がりを経て、2025年時点でも安定した流動性を維持し、CoinGeckoでは24時間の取引高が約28万ドルに達しています。Turbosは今後も仮想通貨SUIの総合DeFiプラットフォームとして発展が見込まれています。

ミームコイン「MIU(ミウ)」

MIUは仮想通貨SUIエコシステムを代表する猫をモチーフにしたミームコインで、2025年時点でSUI最大のミーム銘柄です。他のミームトークンを圧倒する時価総額を誇り、SUIネットワーク全体の取引活性化にも大きく寄与しています。

MIUがSUIエコシステムで台頭した理由

MIUは「猫」をテーマにしたコミュニティ主導型のトークンで、他チェーンのDOGEやSHIBなどの犬系ミームコインに対抗する形で登場しました。SNSでの拡散やユニークなコミュニティ文化を通じて知名度を上げ、投資家から「楽しさ」や「話題性」で支持されています。MIU人気によりSUI上のDEX取引量が急増したという報告もあり、他のミームコインが続々登場する中でも群を抜いた注目度を誇っています。

MIUの市場規模と実績

MIUの時価総額は2025年4月時点で約6,800万ドルに達し、SUI上のミームコインとして圧倒的な首位を維持しています。同年5月現在も市場でリーダー的存在となり、一時は7日間で約17%の価格上昇を記録しました。競合銘柄に比べ圧倒的に規模が大きく、SUIミーム市場の中心的役割を担っています。

関連記事:話題のミームコイン、あなたは犬派・猫派?どちらを買うべきか?

日本未上場トークン取引における注意点

アルパカの価格

仮想通貨SUIエコシステム関連のトークンは国内取引所に上場していないものが多く、取引には海外取引所(CEX)やDEXを利用する必要があります。海外取引所を利用する場合、日本の規制やトラベルルールなど、以下のポイントを必ず押さえておきましょう。

海外取引所の利用における法規制リスク

日本居住者が海外の暗号資産取引所を利用すること自体は違法ではありませんが、海外取引所は日本の金融庁に登録されていないため、法的保護が適用されません。金融庁は無登録業者の利用について繰り返し警告を発しています。日本語対応や積極的な勧誘活動を行う海外取引所の場合、金融庁によるサービス停止措置やアクセス制限のリスクも存在します。

日本の「資金決済に関する法律」(平成二十一年法律第五十九号 第六十三条の二)は、暗号資産交換業者が事業を行うためには内閣総理大臣の登録を受けることを求めています。

暗号資産交換業は、内閣総理大臣の登録を受けた者でなければ、行ってはならない。

平成二十一年法律第五十九号 第六十三条の二

同法律は主に「暗号資産交換業」の提供者側に対するものであり、利用者に対する規制は含ま

実際に2025年4月には、金融庁の要請により、KuCoinやBybitなど海外暗号資産取引所がAppleおよびGoogleの公式アプリストアから削除されました。突然のサービス停止や資産凍結といったリスクもあるため、海外取引所を利用する際は十分注意してください。

金融庁は2025年4月に暗号資産の分離課税導入を検討中ですが、海外取に関しては、金融庁への未登録や規制外という理由で適用が難しいとされています。また、海外取引所は信頼性やCARF(暗号資産に関する報告枠組み)対応の課題があり、規制強化の動きも見られます。

関連記事:Bybitほか、海外暗号資産取引所アプリが日本のApp Storeから削除か

トラベルルールへの対応と送金制限リスク

トラベルルールとは、暗号資産送金時に送金者と受取人の個人情報(氏名、顧客識別番号、ブロックチェーンアドレスなど)の通知を義務付ける規制です。日本では、犯罪収益の防止を目的として2023年6月1日に施行された「犯収法」の改正によって導入。国内取引所から海外取引所へ暗号資産を送金する際にも適用されます。

取引所間の送金互換性の問題

日本国内の取引所は「TRUST」や「Sygna」など異なるトラベルルール対応ソリューションを採用しています。異なるソリューション間では原則として送金が不可能であるため、事前に利用する取引所間の互換性を確認しておく必要があります。また、海外取引所側で対応可能な暗号資産が限定される場合もあるため、取引を行う際には対応銘柄と送金手数料を事前に把握しておくことが重要です。

DEX利用時のカストディリスクとセキュリティ対策

CEX-DEX統合:ハイブリッド暗号取引所が取引の未来をどのように形作っているか

海外CEX利用時には、取引所側の倒産リスクや資産の突然の凍結リスクが存在します。一方、DEXを利用すればセルフカストディ(自己保管)が可能となり、自分自身で資産を管理することができます。ただし、自己管理型ウォレットを利用する場合、秘密鍵の紛失や漏洩リスクを自己責任で管理する必要があります。

スマートコントラクトリスクへの対応

DEXではスマートコントラクトを介して取引が行われますが、コードの脆弱性や不正行為(ラグプル)による資金流出リスクがあります。DEXを利用する際には、事前にスマートコントラクトの監査報告書やオンチェーン上の取引データを確認し、リスクのある取引を避けることが重要です。また、取引金額を分散させるなどのリスク管理も効果的です。

ガス代とコスト管理

SUIエコシステムのDEX利用時には、取引手数料としてSUIトークンによるガス代が発生します。特に複数回の取引を行う場合、手数料の累積が無視できないコストになることもあります。DEXを利用する際には、手数料を含めたトータルコストを考慮して取引を計画することが必要です。

有価証券性トークンに関する規制

DEXで取引されるトークンの中には有価証券性を持つものもあり、その場合、金融商品取引法が適用される可能性があります。DEXでも管理者キーを保持したり、日本語によるマーケティング活動を行ったりする場合、登録義務が発生するケースもあります。取引対象となるトークンの性質について十分な調査を行うことが重要です。

まとめ:今後も仮想通貨SUIのエコシステムに注目

仮想通貨SUIは、独自のスマートコントラクト言語「Move」を採用し、毎秒最大12万件の高速トランザクション処理を実現しています。その高性能を背景に、2024年以降はDeFiやNFT市場が急速に拡大。今回紹介した7つのトークンは、SUIエコシステム内でも特に注目され、投資家の関心が高まっています。取引には海外取引所やDEXの利用が必要となりますが、日本の法規制やトラベルルールに注意し、リスクを適切に管理して投資を進めましょう。

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国際関係の大学在籍中に国内ブロックチェーンメディアでのインターンを経て、2つの海外暗号資産取引所にてインターントレーニング生として従事。現在は、ジャーナリストとしてテクニカル、ファンダメンタル分析を問わずに日本暗号資産市場を中心に分析を行う。暗号資産取引は2021年より行っており、経済・社会情勢にも興味を持つ。
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