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マイケル・バーリ氏、トランプ時代の取引を再注視

  • マイケル・バーリ氏は、ファニーメイとフレディマックのチャートが株式無価値を示唆していると述べた。
  • 両銘柄とも、2025年9月の高値から約74%下落している。
  • バリー氏は、米国債の持分転換が普通株主の持分を90%希薄化させる恐れがあると警告した。
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『マネー・ショート 華麗なる大逆転』で有名な投資家マイケル・バリー氏は、ファニーメイとフレディマックの株価チャートが現在「無価値」を指し示していると指摘する。わずか1年前、同氏は両住宅金融大手の株式を大量保有していたことを開示していた。

両社は、米国住宅ローンの大半を支持しており、2008年の危機以降、政府の管理下にある。ドナルド・トランプ米大統領の2024年選挙勝利後、政府管理の解除期待から株価は急騰した。

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ファニーメイとフレディマック株はどこまで下落したか

Yahooファイナンスによると、ファニーメイ株は2024年の選挙日に1.39ドルで取引を終えていた。2025年9月11日に15.31ドルまで上昇し、金曜日の終値は4.04ドル。

連邦住宅抵当公社(FNMA)
連邦住宅抵当公社(FNMA)株価パフォーマンス 出典: Yahoo Finance

高値から約74%の下落となり、大統領選後の上昇幅のおよそ80%を失った。フレディマックも同様の推移で、1.20ドルから14.15ドルへ上昇後、3.68ドルまで下落した。

日曜日のニュースレターで、バリー氏は両銘柄とも「ヘッド・アンド・ショルダー天井」を形成しているとし、これはトレーダーが上昇相場の終わりとみなすチャート形状だと述べた。

「そのチャートが技術的に予測しているのは、無価値株ということだ」とバリー氏は記した。

バリー氏は今週、両銘柄で取引を行ったという。売買方向については有料部分で述べている。2025年12月に同氏は、両社の株式公開による上昇を期待していると読者に伝えていた。

バリー氏が「普通株主は90%失う可能性」と指摘する理由

リスクは2008年の救済に起因する。財務省はシニア優先株式、すなわち普通株主より優先して返済される株式を保有している。財務省の請求権は四半期ごとに増加している状況。

バリー氏は株価推移や投資銀行KBWの見解を挙げ、ウォール街は財務省がこの優先株持分を普通株に転換するとの見方を強めていると説明した。この交換により既存株主の持分は少なくとも90%減少すると試算した。

この夏は、生成AI関連を除きほぼ全ての株が苦戦したと同氏は明かす。上昇トレンドに加わる銘柄比率は、2000年前後に匹敵する水準まで縮小しているとの認識。

今回の警告は、今週発表したAnthropic社のバリュエーションはバブルとの見解に続く。直前には株式市場は2000年や2008年の暴落前と同様、現実逃避状態にあると述べていた。

バリー氏は、普通株主が望むには政府管理の解除と財務省の請求権削減の2点が必要だと繰り返してきたが、いずれもまだ実現していない。両方ともワシントンの判断にかかっている状況。

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