JD・バンス米副大統領がパキスタン訪問を中止したとAP通信が伝えた。米国とイランの戦争を巡る緊張が再び高まっている。
この動静は外交の先行き不透明感を示している。市場も地政学的リスク再燃を受けて大きく反応している。
この報道直後、原油価格は急騰した。ホルムズ海峡の物流混乱への懸念から上昇傾向が継続している。
同時に、ビットコインは7万5000ドル付近まで急落した。S&P500もこの日下落し、リスク回避ムードが世界市場で拡大した。
暗号資産デリバティブのデータによれば、強制売却が値動きを加速させた。この24時間で清算額は2億5000万ドルを超えた。多くはロングポジションだった。センチメントの急変によりトレーダーが虚を突かれた形だ。
こうした反応は直近1週間で繰り返し見られてきた。米国とイランの動向が市場を支配し、原油が主要な伝播経路となっている。
4月13日には、米国がイラン周辺で海上封鎖を強化し、世界のエネルギー供給への懸念が高まった。ホルムズ経由の物流リスクを織り込み原油価格は上昇した。
4月15日には2週間の停戦案報道で一時センチメントが改善。株式市場は急騰しS&P500が過去最高値を更新した。原油は値を下げ、暗号資産もこの間は安定した。
しかし4月16日、米議会で戦争制限決議案が否決されると雰囲気は再度悪化した。
これを受けビットコインは約4％下落し、安全資産よりもマクロに敏感な資産であることを裏付けた。
週末にかけて緊張はさらに高まった。米国によるイラン船舶への行動やイランの地域的反応が続き、市場の警戒感が維持された。原油は再び上昇基調となり、リスク資産は一段と軟化した。
4月20日までには状況はより明確になった。紛争リスクの再燃で原油は再度上昇し、ビットコインや主要アルトコインは下落した。エネルギー価格と暗号資産の弱さの相関が強まっている。
4月21日の最新の動静もその流れを強めている。バンス副大統領による訪問中止は、極めて重要な局面での外交的不確実性を示すものであり、市場も敏感に反応している。
全体として、直近1週間は共通したパターンが見える。緊張の高まりが原油高を招き、株式や暗号資産を圧迫する。逆に一時的な緊張緩和はリスク資産を支えるが、効果は短命にとどまっている。
