2024年、分散型物理インフラネットワーク（DePIN）が注目を集めています。DePINプロジェクトは、物理的なインフラストラクチャを分散型のネットワーク上で管理し、効率性と透明性を向上させることを目指しています。本記事では、特に注目すべき6つのDePIN銘柄と、日本でそれらを購入する方法について紹介します。
DePINとは？分散型物理インフラネットワークの基礎知識
DePINは、ブロックチェーン技術を活用して分散型で物理的なインフラを構築・運営するネットワークです。従来のインフラ管理は、中央集権的な構造であり、大企業や政府機関が主導していましたが、DePINはこれを分散化し、個人や小規模事業者も参加できるようにすることで、インフラの透明性と効率性を大幅に向上させます。
主なユースケースとして、再生可能エネルギーの分散型発電やスマートグリッド、地域の通信インフラ構築、スマートシティの実現が挙げられます。例えば、個々の家庭や企業が太陽光パネルを設置し、余剰電力を地域の電力ネットワークに供給することで、効率的なエネルギー利用とコスト削減が実現します。また、ヘリウムネットワークはLoRaWAN技術を用いてIoTデバイス向けの分散型通信ネットワークを提供しています。
DePINの利点：従来のインフラと比べた優位性
DePINの特徴と利点は以下の通りです：
- 分散型管理：中央集権に依存せず、参加者全員がネットワークの一部として機能します。これにより、単一障害点（SPOF）のリスクが軽減され、ネットワーク全体の耐障害性が向上します。
- コスト削減と効率化：従来のインフラは大規模な初期投資と高い運用コストが必要でしたが、DePINはコストを分散し、効率的な運営を可能にします。ブロックチェーン技術によってトランザクションコストが低減され、無駄なコストや不正が排除されます。
- 信頼性とセキュリティ：分散型のネットワークであるため、データの改ざんや不正アクセスが困難であり、全てのトランザクションが公開され、誰でも検証可能です。これにより高い信頼性とセキュリティが確保されます。
日本においてもDePINの導入が進んでおり、東京電力の「PicTrée」プロジェクトでは、電柱やマンホールの写真を撮影し、そのデータを基にインフラの保守点検を行う仕組みが導入されています。参加者にはAmazonギフト券や暗号資産DEAPcoin（DEP）が報酬として与えられます。また、KDDIの「IoT Connect」プロジェクトでは、LoRaWAN技術を用いた分散型通信ネットワークを全国に展開し、IoTデバイスの接続を可能にしています。
関連記事：2024年注目のDePin（分散型物理インフラネットワーク）とは？
Filecoin（FIL）：国内取り扱い銘柄
出典：Filecoin TL;DR
ファイルコインは、ブロックチェーン技術を活用した分散型ストレージネットワークです。ユーザーは自身のコンピュータのストレージを提供し、その対価としてFILトークンを受け取ります。これにより、データの信頼性とアクセス性が向上し、中央集権型ストレージシステムの代替手段として注目されています。
ファイルコインはIPFS（InterPlanetary File System）を基盤に構築されており、データを特定のデバイスに依存せずに保存し、冗長性と信頼性を確保します。また、データの正確な保存を証明するプルーフ・オブ・レプリケーション（PoRep）と、継続的な保管を証明するプルーフ・オブ・スペースタイム（PoSt）というプロセスを採用しています。
FILトークンは、ストレージ取引や報酬として使用され、ネットワークの経済活動を支えます。例えば、NFTのコンテンツとメタデータを保存する「NFT.Storage」や、インターネットアーカイブによる米国大統領政権のデータセット保存プロジェクト「Democracy’s Library」などで利用されています。これにより、ファイルコインは重要データの長期保存と保護を実現します。
関連記事：暗号資産（仮想通貨）ファイルコイン（FIL）の特徴や将来性について徹底解説
Render（RNDR）：国内取り扱い銘柄
RNDRトークンはRender Networkのネイティブユーティリティトークンであり、分散型レンダリングネットワークで使用されます。このネットワークは、GPUの計算能力を必要とするユーザーとアイドル状態のGPUを持つユーザーを結びつけ、低コストで高品質な3Dレンダリングを提供します。
RNDRトークンは、レンダリングサービスの支払い手段として機能し、GPUオーナーはレンダリングジョブを受け取ることで報酬としてRNDRトークンを得ます。この仕組みにより、計算処理能力が最大限に活用され、グローバルなリソースプールが形成されます。
Render Networkは、ブロックチェーン技術とスマートコントラクトを活用し、安全で透明性の高いレンダリングマーケットプレイスを構築。これにより、取引の信頼性と効率性が確保され、スマートコントラクトによって取引の透明性と公平性が保証されます。また、RNDRはイーサリアムブロックチェーンからソラナブロックチェーンへ移行し、トランザクション速度とコスト効率を向上させました。
関連記事：暗号資産レンダートークン（RNDR）とは？特徴や将来性について解説
The Graph（GRT）：国内取り扱い銘柄
The Graphは、ブロックチェーンデータのインデックス作成とクエリを行うプロトコルです。開発者は標準的なJSONファイルであるサブグラフマニフェストを介してデータを読み取り、「サブグラフ」と呼ばれるオープンAPIを使ってスマートコントラクトのイベントデータを標準化された定義にマッピングし、GraphQL言語でインデックス化されたデータを取得できます。
最初はホスト型サービスとしてリリースされましたが、現在は分散型ネットワークとしても存在し、開発者はグラフをEthereumやArbitrumなどのネットワーク上のレジストリにデプロイできます。2020年12月17日にメインネットで稼働を開始し、段階的にホスト型サービスが廃止される予定です。2024年4月現在もホスト型サービスは無料でサブグラフサポートを提供していますが、段階的廃止が進行中です。
The Graphは30以上のネットワークのデータインデックス化をサポートし、プロトコルの料金契約はArbitrum One上にのみ展開され、インデクサー報酬もArbitrumで有効化されています。将来的にはERC-20 GRTの使用を中止し、ArbERC-20 GRTを報酬分配に使用する計画です。
Helium（HNT）：海外取り扱い銘柄
Helium（HNT）は、IoTデバイス向けの信頼性のある分散型グローバルネットワークを構築することを目指しています。このネットワークは、HNT保有者によって運営されるノード、つまりHotspotsで構成されています。ユーザーはHeliumのウェブサイトからマイニングデバイスを購入してHotspotsを設置し、ネットワークに接続します。Hotspotsは無線周波数を生成し、Proof of CoverageメカニズムがHotspotの位置を検証します。ネットワーク参加者はChallenger、Transmitter、Witnessという3つの役割を持ち、それぞれの役割に応じて報酬が分配されます。この分散型アーキテクチャにより、WiFi接続に比べて200倍のカバレッジを提供し、プライバシーの問題を解決します。
Arweave（AR）：海外取り扱い銘柄
Arweaveは、ブロックチェーン技術を利用した分散型データストレージネットワークで、永久かつ検閲に強いデータ保存を提供します。Arweaveの革新的な「ブロックウィーブ」構造は、マイナーが新しいブロックを追加する前に過去のデータにアクセスする「Proof of Access」（PoA）メカニズムを採用しています。また、「Blockshadows」技術により、秒間5,000件のトランザクション処理が可能です。ネットワークはエネルギー効率が高く、「Succinct Proofs of Random Access」（SPoRA）や「Wildfire」プロトコルでデータの効率的な取得を実現します。Arweaveは、学術や歴史的記録の保存、スマートコントラクト、分散型アプリのホスティングなど、幅広い用途に対応しています。
Akash Network（AKT）：海外取り扱い銘柄
Akash Networkは、ブロックチェーン技術を基盤とした分散型クラウドコンピューティングのプラットフォームです。ユーザーは低コストで計算資源にアクセスでき、セキュリティと透明性が向上しています。AKTトークンの価格変動や初期段階での計算資源確保が課題ですが、コスト効率や柔軟なリソース管理が魅力です。Akashは、AirbnbやUberのようにクラウドコンピューティングの民主化を進めており、世界中の多様な地域から利用可能な計算資源を提供しています。また、AI向けの高性能GPUを提供するスーパークラウドも展開しています。利用者はコンテナ技術を活用してリソースを効率的に管理でき、プロバイダーは余剰の計算資源を貸し出すことで利益を得られます。
日本でDePIN銘柄を購入する方法：取引所と手順
海外取引所（例：Bybit）
- アカウントの作成
- Bybitの公式サイトでアカウントを作成し、本人確認（KYC）を完了させる。
- XRPの購入と送金
- 国内取引所（例：コインチェック、ビットバンク）でXRPを購入する。
- 購入したXRPをバイビットのウォレットに送金する。
- DePIN銘柄の購入
- バイビットの取引画面で、XRP/USDTの取引ペアを選択。
- 成行注文または指値注文でDePIN銘柄を購入する。
関連記事：バイナンス、24年下半期の主要なDePin動向について語る
日本の取引所（例：コインチェック、ビットバンク）
- アカウントの作成
- コインチェックやビットバンクの公式サイトでアカウントを作成し、本人確認（KYC）を完了させる。
- 日本円の入金
- 銀行振込やクレジットカードで取引所のウォレットに日本円を入金する。
- DePIN銘柄の購入
- 取引画面で、JPYの取引ペアを選択。
- 成行注文または指値注文でDePIN銘柄を購入する。
関連記事：暗号資産アナリストがデピン・スーパーサイクルのトップ・アルトコインについて語る
まとめ
2024年における分散型物理インフラネットワーク（DePIN）の注目は、その多岐にわたるユースケースと国内外での導入事例により一層高まっています。特に日本では、東京電力やKDDIなどの大手企業がDePIN技術を活用したプロジェクトを展開し、効率的で透明性の高いインフラ管理を実現しています。投資家や技術愛好者にとって、本稿で紹介したDePIN銘柄は注目すべき存在と言えるでしょう。これらの銘柄は、日本の取引所や海外取引所を通じて購入可能であり、それぞれが独自の技術とユースケースを持つことで、インフラの未来を形作っています。今後もDePIN技術の進展により、さらなる市場の拡大と技術革新が期待されます。
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