Lighterは初の収益原資によるLITトークンのバーンを実施する。約1550万トークン、流通総数の6.3%を焼却する計画。パーペチュアル取引所は2026年第2四半期末までに、取引収益を原資にLighter Infrastructure Token（LIT）を買い戻してきた。
今回のバーンは、6月に行われたトークノミクス改定を受けて初めて実施される。買い戻したトークンは恒久的な供給削減に充当される。Lighterは、バーン実施後にイーサリアムの取引ハッシュを公開する方針。
収益原資型LITトークンのバーン、買い戻しに代替
このバーンは、6月下旬のトークノミクス改定に続く措置。Lighterは、買い戻し分は財務として保有するのではなく、供給を削減する用途とした。取引所はLITトークンのデビュー以来、取引手数料を原資に買い戻しを実施してきた。LITトークンのローンチは12月に行われた。
「買い戻しはバーンを通じて恒久的にLIT供給を削減する用途とする」と、Lighterは6月の発表で述べている。
これらの買い戻しは実際の収益に基づくもの。DefiLlamaによれば、開始以来Lighterは約6900万ドルの手数料収入を得てきた。
このうち約280万ドルが過去1カ月間の収入。チームは買い戻したLITをイーサリアムのバーンアドレスへ移す方針。ただし未配布トークンの焼却も、経済的に同等とみなして実施する可能性がある。
このモデルは、ライバルのハイパーリキッドが手数料原資によるHYPE買い戻しで10億ドルを超え、2026年のHYPEブームの一因とされている点と重なる。
LIT価格、流通量の引き締まりで上昇
LITの直近価格は7月10日時点で約2.54ドルとなり、過去24時間で約8%上昇した（BeInCrypto調べ）。1550万トークン分は、その時点で約3900万ドル相当。LITは3月の最安値（約0.78ドル）から3倍以上上昇したものの、12月の過去最高値（7.86ドル）には届いていない。
今回のバーンは一時的な供給削減となるが、同じくトークノミクス改定により、年間約750万LITがステーキング報酬として新規発行される計画。この定常的な発行が単発の供給減少分の一部を相殺する。
収益裏付け型バーンは、新規発行でなく実際の収益による供給縮小のため、一般には好感されやすい。
ただし、上昇トレンドの持続は保証されない。月間手数料収入はやや減少傾向にあり、LITの長期的な価格動向は今後も取引収益が買い戻し財源を支えられるかに左右される見通し。Lighterは取引ハッシュを公開し、オンチェーンで誰でもバーンを検証できるとしている。
