マイクロンのサンジャイ・メロトラCEOは、メモリーがAI時代の戦略的インフラとなったと述べた。この変化が業界の周期性を根本から変え、経済性を恒久的に再定義したと主張する。
同氏は木曜日、アイダホ州ボイジーにある本社近郊の半導体製造拠点で発言した。同社は米国での製造・研究強化の一環として、計2500億ドル規模の投資計画のもと2つの工場を建設中。
なぜメロトラ氏はメモリーをインフラと呼ぶのか
メモリーは従来から好不況が繰り返されてきた。強い需要が新たな設備投資を呼び込み、その一方で供給過剰が価格を押し下げてきた。
メロトラCEOは、AIによってより持続的な需要源が生まれたと話す。またこの変化が顧客のメモリーに対する価値観も変えているという。顧客はもはや、価格だけを重視してコモディティとしてメモリーを購入できなくなっている。
今やメモリーは、利用するプロセッサーやシステムと連携して動作する必要がある。この変化によって、システム全体の性能向上にとってメモリーの重要性が増している。
「だからこそ、私はこれをAI時代の戦略的インフラと呼んでいる」と同氏は語る。「今やメモリーなしにAIは成り立たない。AIシステムはより多くのメモリーを必要とする」と述べた。
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数字が示すもの
マイクロンの決算は、その主張を裏付ける数字を示す。会計年度第3四半期の売上高は414億6000万ドルと、前年同期の93億ドルから大幅に拡大。
粗利益率は売上高の84.6％となり、前年の37.7％から大きく上昇した。第4四半期は約86％になる見通しも示された。
供給力こそが現在の制約となっている。マイクロンのメロトラCEOは、依然として需要に応じたメモリー供給が追いついていないことを明かした。データセンター顧客の需要は、同社が供給できる量の約1.5倍に達しているという。
メロトラ氏は、今後も需要拡大を見込む。自動運転車やロボット、AI搭載の消費者向けデバイスなども将来的な顧客層として挙げた。
一方で、この見方に異論もある。6月には、マイクロン、サムスン、SKハイニックスがDRAM価格つり上げで訴訟を起こされた。
同時に、中国のCXMTなど現地メーカーも生産体制を拡大している。メロトラ氏が指摘するAIの影響で変化した価格競争が、再び激化する可能性がある。
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